米国の石炭火力発電所・原子力発電所の発電効率は34％です。
エネルギーの2/3が無駄に空を大気を暖めています。
コンジェネレーションは、それらエネルギーを冷暖房や発電に有効利用させます。
CHP（コンバインド・ヒート・アンド・パワー）と呼ばれるコンジェネレーションシステム(以下
コンジェネ）は、発電で発生する余分な熱を捉え、その熱エネルギーを地域暖房などに利用します。
発電には低効率がつきものなので、コンジェネが排出を削減し、コストを節約するのは大変意義があります。
現在稼働しているものは、ほとんどが工業部門です。
87％が化学、製紙、金属製造、食品加工などの集約型産業で使われています（米）。
デンマークやフィンランドなどCHP割合が高い国では、コンジェネが地域暖房に利用され、発電の重要な部分を占めてます。
フィンランドには木材という資源が世界一あることから、大規模な製紙業や林業にバイオマスを基本としたコンジェネが利用されています。
2013年時点で、フィンランドの地域暖房の69％はコンジェネシステムによってです。
デンマークでは、1903年にCHP導入し、その技術採用を後押ししたのは1970年の石油危機です。
それ以降、発電を集中型から分散型ネットワークに切り替える支援政策、再生可能エネルギーを採用する為の税制などの奨励政策が取られてきました。
さらに、国連の気象変動交渉に積極的に参加し、温室効果ガス排出量の削減を進めています。
地域暖房の80％と電力需要の60％以上がCHPで供給されています。
家庭用マイクロコンジェネレーションユニットもあります。
通常は天然ガスを燃料とし、燃料電池や発熱装置になり、電気、暖房、換気、空調を提供します。
極めて効率が高いのですが、価格などの問題が採用を妨げています。
そんな中、米国は電気事業者からの反発により、ヨーロッパに遅れをとってきました。
MIT（マサチューセッツ工科大学）のCHP計画が裁判沙汰にもなりましたが、結局妨害は否決されMIT
の最先端コンジェネシステムは完成に近づいています。
経済合理性もあり、工業・商業・一般住宅の用途でも、また再生可能エネルギーを利用できない者でも、コンジェネならば同量の燃料で、同じコストでより多くのエネルギーを生産できます。
送電線の必要が低い分散型システムは、分散型スマートネットワークへの入り口として大きな役割を果たします。
そして、コンジェネレーションは水使用率と熱水汚染の削減にもつながるのです。
2050年までの成果ランキング50位
CO2削減 3.97ギガトン
正味コスト 29.89兆円
正味節約額 60.67兆円